自然エネルギー装置が安全保障上の問題を造る　

　北海道の国立公園釧路湿原の周辺に、大規模な太陽電池発電所が設置されています。これは一度壊されれば人間の力では復元できない自然への残虐行為であり、糾弾します。

　自然エネルギーから太陽電池や風力発電機を使って造った電力を一般の電力網へ送り込むには、それらの機器が作る電力を制御回路で電力網の電力と正確に一致した交流に変換して送り込む必要が有ります。最新の半導体素子と変換技術にとってはこれは簡単で、扱う電力は大きいことに注意を要するのと、信頼度が重要です。かつては、日本の半導体企業が発電設備や半導体を供給してきましたが、現在は価格競争に勝った中国企業が寡占状態となり、世界の自然エネルギーの制御回路のほぼ全量を供給しています。
　かつて、シミュレータソフトを創って太陽電池の開発に協力し、中国人研究者を受け入れて研究指導をした私としては、日本に対し申し訳なく残念でもあります。
　最近、この中国製制御回路に埋め込まれたキルスイッチ機能が発見されました。多数の自然エネルギー発電機が同時にキルスイッチで停止されると、電力網に接続されて働いているモーター類の損傷を防ぐために、電力網は自ら電力の供給を止めてしまういわゆるブラックアウトがおこります。
　ブラックアウトが一度起きると、電力網と元に戻すには、全ての発電と受電の機器類の連携を取りながら順次電力網に組み込んでゆくことになります。この作業を自動化するのは難しく、電力網の復活には時間がかかります。
このキルスイッチは中国にとって、西側諸国のエネルギーインフラに仕込んだトロイの木馬であり、テロ活動や戦争の時に使われるとその国のインフラは確実に使用不能になります。従って、通信や病院、防衛などの重要施設にはこの点から自家発電機を備えておくことが必要ですが、日本はこれらの設備が不十分です。
　そもそも、米国のＤＡＲＰＡ（米国国防高等研究計画局）が重要施設間の通信回線の抗耐性を高めるため、１本の通信線では無くて多数の施設間を網目じょうに接続したのがインターネットの始まりであることは有名です。通信と同じに電力も網を作って安全性を高めようとしていますが、この様に計画的に多数の発電機を同時に潰されると網全体は確実に活動を停止して、安全保障上の重大問題になるわけです。
　日本だけなく、世界中の太陽電池用の制御回路は中国製であり、トロイの木馬がくみこまれているわけです。対策は、おそらくですが、テロの指令はインターネットを介して発電機の制御ソフトに作られたバックドアからキル信号が来るでしょう。これに備えて、制御回路のインターネット接続を切っておきたいのですが、これでは電力監視や故障診断などが出来ず、長時間は耐えられません。結局、対策は不可能で自然エネルギー発電装置の使用を中止する以外は有りません。
　要するに消費者は再エネ賦課金で割高になった電気料金を取られる上に、エネルギーテロに無防備な機器を押し付けられているわけです。その上に再生できない太陽電池発電所を作られることも許せません。これら中国製品を日本に持ち込んだのが河野一族と小泉親子で、戸建て建築の屋根に太陽電池を設置する条例を作ったのが緑のオバサンです。この３人組の胡散臭さはしっかりと覚えておきましょう。

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