生成ＡＩが正しいのは理系だけ

　１月２９日のロイターは、新興ＡＩメーカーのディープシークＤｅｅｐＳｅｅｋ社が作った回答型の生成ＡＩについて、懐疑的な記事を載せました。この手の１１の回答型生成ＡＩの中で、１０位の正確度と言う内容でした。ここで、ロイターはニュースや情報分野での問いかけをしたのでしょう。回答型ＡＩと言うのは、世界中の情報源の検索結果から回答を創り出します。したがって、政治や歴史の様な分野でのＡＩの回答は、ＡＩプログラム作成者が意図的に探し方に方向性を持たせれば、一般常識とは正反対の意見を持ってきてしまいます。これに比べて、答えが確定している理系の分野では、ほぼ正しく答えを出せるはずです。
　ロイターによると、ニュース関連の質問に対するディープシークＡＩの回答は、３０％が誤った主張を繰り返し、５３％は曖昧または役に立たない回答を返したので、不十分な回答は８３％となり、満足できる答えが１７％になったわけです。
　回答型アプリには、米国のＯｐｅｎＡＩ社のチャットＧＰＴ、Ｇｏｏｇｌｅ社のジェミニなどの先発アプリが有ります。ニュースに関する問いかけに対して、これらの会社が作ったＡＩの正解率が６３％に対して、ディープシークのＡＩは１７％しか正解を出せなかった、と有ります。回答の原理を知っていれば、問いかけの意地が悪ければ、この様な答えを創ることは可能です。
　朝毎東共でしたら、この様な知識を持ち応用できるだけの能力を会社が持っていないので、こんな記事を書けないでしょうが、流石にロイター社は人材が豊富なのでしょう、やっちゃっています。ところが、右派どころか中央もいない左派系の欧米マスコミ界でのロイターが、中国共産党が喜ぶ質問を創らなかったはずが有りません。ディープシークＡＩにはよほどに、政治性が作り込まれているのでしょう。
ＮＨＫも論説の中でディープシークＡＩを取り上げて、「尖閣の領有はだれ？」と、問いかけたら“歴史的に中国”、と答えたとのことです。この他にも中国に関わることは１００％忠実に、関わらないことでも中国政府の立場を忠実にコピーしているとのことです。この点を、ＮＨＫは左派とは言えディープシークの問題点を見逃してあげずに叩いていたのでしょう。

　それでも、ディープシーク株は欧米で大いに売れており、米国のハイテク株は影響を受けて、一時的に１兆ドル（１５０兆円）下落をしました。これは、ディープシーク社が３０分の１のコストで使い物になりそうなＡＩを開発し、これをオープンソースとして他社が自由に使えるようにした、ソフトウエアの能力の比較をされたからです。
　回答型ＡＩは最初に述べたように、参照するデータベースの縛りが回答の範囲を制御できます。これは、言ってみれば多数の情報源からの情報の多数決をとる様なものです。理系の質問には正解が１つしか有りませんが、ニュースや文化や政治の問題に正解をしてくれると期待してはいけません。