世論調査は調査方法が超微妙

　新聞社などのメディアは毎月世論調査をしています。世論調査は、使用する連絡手段と質問形式で、調査結果が３割以上影響を受けます。つまり、Ａ社調査の支持率５０％が、Ｂ社では３５％となることも有り、６％が４．２％も有りです。最近の流行りは青木法則で、内閣支持率＋党の支持率＜５０（％）になると、政局だ！、などと騒ぐメディアも有ります。
　青木法則も同じようにいじるのは簡単です。例えば、内閣支持率と自民党支持率を毎日新聞とNHKで比較すると、毎日新聞は２５％と２６％で青木係数は５１％で政局ギリギリ、ＮＨＫの場合は、３３％と３４％で青木係数は６７％で岸田内閣はご安泰。どうしてこうなるかと言えば、内閣支持率はどちらでもない、政党支持率は支持無し、と答えた人が毎日では多くて、ＮＨＫでは少ないからです。
　内閣支持率の毎日とＮＨＫの３２％の差は、設問が単純で差が付くことは無いから、質問時刻と使った通信方法が携帯電話と固定電話の割合、の違いでこれだけの差が出たことになるのでしょう。
　このことから、政治家が「世論が、世論が、」と騒ぐのも、「わが党の支持者が」は、かなり作為的な調査をベースにしているかもしれません。これからは世論調査に基づいた政治的な発言は、１．３倍か０．７倍かして聞くことにしましょう。
　それにしても、これからしばらくは運の良い岸田首相の内閣支持率に絡む、青木係数が話題になるでしょう。そんな時は、このことを想い出して誰が調査したか、設問は、時刻は、使った電話は、と調査方法をほじくると面白いです。

　二階さん、ブルーバッジを忘れてますよ。