不妊の原因は男性が半分
中国の出生率１．０５の原因は女性よりも男性
日経ビジネスオンライン１１月１１日の「中国・キタムラリポート」で、北村豊氏は「出生率が世界最低だった２０１５年の中国」として、中国の出産適齢女性の合計特殊出生率が１．０５と書いています。同じく、１１月２１日にも荒川直樹氏が「誰にも言えないオトコのお悩み相談」で、「まさか男性不妊？朝晩で精子力が異なることも」を書いています。こちらは読者へのいわゆる金冷法のお話ですが、精子不足が不妊の原因の半分、と書いています。つまり、二つのリポートは、最近の中国での不妊の原因は男女両方に有り、むしろ男側に有る、と書いています。
この男性由来の不妊は、精子不足が原因で、化学物質と電磁波が大きく影響をしています。キタムラリポートには精子不足の理由が書いてないので、この説明をしましょう。
ＷＨＯによれば、合計特殊出生率が２.１あるいは２.２以上でなければ人口を維持できません。日本は２００５年に１.２６まで減少しましたが２０１５年には１.４６まで回復しています。それでも年齢分布が高齢者側に偏り、少子化で人口は減り始めています。
中国は、１９８０年に一人っ子政策を開始して、１年少し前の２０１５年１０月に条件付きでこの政策を中止しました。政策の中止による人口増を中国は期待していると思いますが、そうもいかないようです。中国には男性由来の不妊が有るからです。
中国は人口調査を１０年に１回しか行いません。これは世界各国共通で、中間の５年に１％のサンプリング調査結果が今回報告されました。１％のサンプルですが、１.０５はほぼ間違いのない値です。問題となったのは、出生率が低いのは、一人っ子政策よりも不妊症が原因のケースが１５％あること、です。日本の低出生率は経済的な問題でした。政治的な問題だと思った中国の低出生率が実は環境問題だったのです。
キタムラリポートに、２０１６年１月に中国の医療サイトの“中衛生殖健康網“が出した、『2015年“不妊不育（不妊）”調査報告』を基にした、記事が有ります。重要なデータの数字部分だけを抜粋すると、
(1)飲食や生活環境と生活習慣などで中国の不妊家庭は増大して、不妊家庭は１５％に達している。
(2)不妊症の原因は男５０％、女４０％、男女双方１０％である。
(3)女性の不妊は、妊娠中絶の繰り返しによる子宮内膜が薄いもの４０％、生理不順３０％、多嚢胞性卵巣１３％など。男性の不妊は、精子・精液異常５７％、性機能障害２３％、前立腺炎１６％である。
つまり、原因の１番は男性の精子量減少で、中国人男性の精液1ccに含まれる精子量は３０～４０年前には1億個前後であったものが、今は２０００～４０００万個に減少し、「無精子」や精液中の精子濃度が低い症状が顕著に増大している。と書いています。
男性由来の不妊とは
精子数２０００万個の男性とは、精子濃度が３０年前に比べて精巣がスッカラカンになり、精液がしゃぶしゃぶになっていることです。この低濃度精子症状は、不妊の１５％だけの問題ではありません。同じ生活をする中国男性全体の問題であり、残りの８５％も低濃度精子だが、平均より濃いので、幸運にも妊娠できたケースだったのかもしれません。日経ＢＰの基本は経済紙なので、キタムラリポートには不妊が及ぼす国家経済と政治的な問題が記され、不妊の原因は書いていません。そこで、以下に電磁波を含む環境汚染による男性不妊を説明しましょう。
低濃度精子の実態
ここで注目したいのは、低濃度になった原因が、ほぼ環境汚染物質と電磁波であることです。まず電磁波が加担していることについてです。拙著「生体と電磁波」（注）には、参考文献として携帯電話の使用と、低濃度精子を関係付けた論文が有ります。
携帯電話の長時間使用が精子数を低下させることについて、２００８年のInternational Journal of Fertility and SterilityにA. Agarwalらがインドで調査した、携帯電話の使用時間と精子数の関係が有ります。これを図にします。携帯電話を使わない健康な男性の全精子数は、精液１ｃｃあたり８６００万個、妊娠可能な正常な精子数は３５００万個です。１日に４時間と言う極端な電話使用で汚染されると、全数は５５００万、正常精子数が１０００万以下に半減します。
Agarwalはインドで携帯電話が普及する２００６年から報告を始めており、この論文はその一つです。貧富の差が激しいインドだから、不使用のデータを含めて、多数の被検者がいたのでしょう。化学物質の影響も有ったと考えるべきですが、それでも携帯電話との関係には有意性があります。
さて、キタムラレポートの中国の３０～４０年前の精子数が１億と、Agarwal論文のインドの健常者の全数８６００万が、ほぼ同じとします。現在の中国の精子数を試算すると、全数が２０００万～４０００万であれば、正常数は５００万～１０００万です。正常な精子が１ｃｃあたり１０００万個以下になると生殖が困難になる、と生殖医学では言われます。現在の中国男性は、携帯電話を４時間くらい使っているインド男性程度、となります。余談になりますが、電磁波が安全とする研究者も少数おり、この参考文献も「生体と電磁波」には挙げてあります。
しかし、中国男性の精子数の２０００万～４０００万とする“中衛生殖健康網の不妊不育（不妊）”の公的な調査報告からすると、中国男性は全員が毎日４時間携帯電話を使っていることになります。中国は携帯電話を通信手段としているので、携帯電話の使用頻度はかなり高いでしょうが、もっと他にも原因が有るはずです。ほかについても調べてみましょう。
生活環境の汚染が不妊の原因
Agarwalのデータは、汚染原因を携帯電話だけにしましたが、異論が有ります。携帯電話を毎日４時間使うというストレスだ、とする異論です。「生体と電磁波」から推理すると、生活環境からのホルモン、重金属汚染、栄養状態、運動不足、などなどに加えて５０Ｈｚの電力を使う家電機器や配線からの磁界も有ります。むしろここ１０年ほどで急激な社会発展をした中国にこそ、この生活環境悪化も精子数低下の原因とする考えが当てはまるでしょう。
これら化学物質の多くは、女性ホルモン作用を持っています。中国だけでなく、世界中がこれらで汚染されています、あるいは汚染された歴史を持ちます。安全なのは極端な低開発国だけです。
精子数を低下させる原因についての医学的な実験と調査の結果を以下に記します。文献の出所は「生体と電磁波」に明記しています。
電磁波が汚染源、はマウスの精巣への日常環境よりも１０～１００倍の強さの２マイクロテスラ―の低周波磁場による連続被曝実験、同じ程度の２～５マイクロテスラ―磁場２０分/日によるウサギの精子の発育と運動能力の低下。０.１６マイクロテスラ―以上の連続低周波磁場によるヒトの精子の形態的異常と運動能力の低下。そしてAgarwalの携帯電話使用に関する疫学的調査です。
化学物質が汚染源、は男子胎児が第１次性徴期に男性ホルモンの作用で男性となる時に、外部や母体からの女性ホルモン効果を持つ環境ホルモンを浴び、生殖機能の発育不全や性同一障害を発現すること。および成人男性の精子生産が、女性ホルモン効果を持つ環境ホルモンにより低下すること。
仕事、スモッグ、過労、などの生活環境からのストレス、は精子の生産に必要なビタミン、ミネラル類の不足やアンバランスが精子の生産を低下させる。
ご存知の様に、中国は人間が住む農村も産業地帯も都市部にも、広範囲で高濃度の産業廃棄物や農薬による化学物質や重金属による環境汚染が有ります。さらに、社会的な携帯電話漬けの生活、汚染食品、スモッグ、は新聞やＴＶで見る通りです。これらの障害は中国全体の問題であり、前記の中生殖健康網の報告に有る様に、“中国男性全体”の精子数の平均が２０００万～４０００万としており、中国全体が環境問題に病んでいるのです。この報告が正しくないことを祈るのみです。なぜなら、
出生率１.０５の危うさと私達
このままの合計特殊出生率の１.０５で中国が国の運営を続けるとは思えませんし、一人っ子政策中止の効果がはっきりしていない時点での人口調査ですから、まだ望みが有ります。もし、改善されなければ１３億の人口の４０年後の４０歳以下が現在の６.５億人の半分の３億人程度。総人口は４０年で１０億人以下になります。この時の１５歳～６０歳の労働人口は約２～３億人程度となります。
問題は、少子化が政治的な原因だけなら出生率は取り戻せますが、原因が環境ですから今さら一人っ子政策を緩めても、出生率が上がるのは難しいことではないでしょうかす。二人目を許されても男性は、母体の汚染により胎児や乳児の時に女性化しています。妊娠能力の低下した男性が次の世代を引き継いでも、薄い精液では妊活が困難で、１人目さえも難しいからです。電磁波障害の抑制は、ウェーブセーフやアイ・ピピの技術を使うことが出来ます。しかし、生活ストレスを減らし、ほぼ全土に広がる農薬や環境汚染を取り除いた食材源の浄化と、環境無視の製造産業の作り直しによる生活環境の改善には、国からの投資が必要で、この投資は経済の発展にはマイナス要因です。
男性の男性化には、胎児の為の化学物質で汚染されていない女性と、電磁波を含む環境からの障害の回避方法を正しく知る男女を育てることから始める必要が有ります。これには２世代を要するでしょう。放っておけば、中国から人が居なくなり、重金属と農薬などの化学物質で汚染された土地だけが残る、と言う事になりかねませんから。
中国がどうなるかは、他山の石として置いておきましょう。江戸時代が終わった時、自給自足だった日本の人口は３０００万人でした、今の４分の１です。今後、日本は何世代かかけて人口を減らしながらも、フランスの様に出生率が２を超えて欲しいものです。この時、日本の人口は３０００万人と１．３億人の間で落ち着くことが出来るだろう、と期待をしたいです。
なお、１２月９日にキタムラリポートの続編の「なぜ中国のスーパーから淡水魚が突然消えたのか、「禁止薬物検査」告知で浮かび上がった活魚売場の闇」が載りました。深刻な土壌汚染と淡水魚養殖業者の不正行為の具体的な記事です。他山の石が転がり始めました。こちらに転げ込まなければ良いのですが。
注：「生体と電磁波」丸善出版、 坂部貢、羽根邦夫、宮田幹夫 著
極低周波磁場から極超高周波電磁波帯までの電磁波と、生体との関係および影響と障害について記した、医学関係者向けの解説書。